毎年3月31日は、世界バックアップデー(World Backup Day)です。「エイプリルフールのウソが現実にならないように」ということで、エイプリルフール前日の3月31日に、データバックアップの重要性を啓発することを目的に定められました。アクロニス・ジャパンでは、データをバックすることの重要性をより多くの方に知っていただくために、この世界バックアップデーにちなんで、2019年3月20日よりSNSキャンペーンを開催します。

 

キャンペーン期間中、アクロニスのFacebookページに「いいね!」するか、Twitterアカウントをフォローしていただき、「#アクロニス」「#WorldBackupDay」「#ATI2019」をつけて、データを失って困った経験について投稿すると、合計3名様にAmazon Echo Spotや個人ユーザー向けバックアップソフト「Acronis True Image 2019」が当たります。

 

世界バックアップデーでは、バックアップを「重要なファイルすべてのコピー」と位置付けています。例えば、家族写真やホーム・ビデオ・書類・メールなどです。これらをPCなど1か所に保存するのではなく、安全な別な場所にコピーを保管することを推奨しています。

 

この機会にデータの状況について確認し、対策について改めて考えていただければ幸いです。

 

キャンペーン概要

 

応募期間

2019年3月20日(水)~2019年3月31日(日)23:59まで。

 

 

2019年2月27日、東京・お茶の水で、「Acronis Backupセミナー データ保護・セキュリティ・クラウドバックアップはアクロニスにお任せ!」が開催された。昨今、バックアップ対象のデータも変化し、クラウドへのシフト、エンドポイントの多様化、サイバー攻撃への対処、DR/BCP対策など、データ保護対策の再検討が急務となっている。セミナーではAcronis Backup 12.5の機能や特徴を解説すると共に、インストールからバックアップまでをデモで紹介した。また、バックアップサービスの提供を検討中のサービスプロバイダー向けに、アクロニスのクラウドソリューションも提案した。

 

ひとつの画面ですべてのデータを管理、企業のIT環境全体を保護

セミナーでは、最初に「新製品Acronis Backup 12.5の概要」と題して、セールスエンジニアマネージャーの佐藤 匡史が講演した。クラウド・モバイル、ソーシャルの爆発的な普及などで、世界が100%デジタルに変わろうとしている中で、データは空気と同様、人間にとってなくてはならないものになっている。

Hard Lessons from the Catastrophic Attack on VFEmail.com

あなた自身がサービスプロバイダーで勤務していると想像してみてください。ある朝目覚めてコーヒーを淹れ、メールやFacebook、Instagram、Twitterをチェックすると、サービスが利用できないとパニックに陥った顧客から山のようにメッセージが届いていました。マネジメントコンソールを急いで確かめると、まったく機能していません。あなたの動作環境はすべて、呼びかけに応答しないブラックホールと化しています。慌ててデータセンターに確認してみると、施設内のハードドライブのデータはすべて削除され、あなたが顧客に代わって保存・管理していたデータはひとつ残らず、顔のわからない攻撃者に消去されてしまっています。
 

そしてさらに悪いことに、バックアップサーバーも破壊され、復旧できる方法はまったくありません。
 

これは空想上の最悪のシナリオではありません。2月10日の週の初めに、セキュアなメールサービスを提供するアメリカのプロバイダ、VFEmail.netで実際に起こったことなのです。

新しいコンピュータやソフトウェアは高額かもしれません。子供の宿題用、あるいはまだ軌道に乗っていない小規模なビジネス用にノートパソコンを使っている場合、デバイスやソフトウェアの更新をさぼりがちになることもあるでしょう。いちおう仕事はできているし、ことわざでも「壊れていないなら直すな(触らぬ神に祟りなし)」と言われていることだし、と。

 

多くの人がこのように考えています。事実、最近、2018年のレポートでは、ほとんどの人が購入から平均6年も経過したコンピュータを使用していることが分かっています。そして、2017年に購入したコンピュータを使用しているのは、全体の2.54%のユーザーに過ぎず、75%近くのユーザーが2011年以前に購入したデバイスを使用しているのです。

 

古いコンピュータを使用する問題点は、アプリケーションからOSまで、新しいソフトウェアにアップデートするのが困難になることがあるのです。例えば、追加料金を払ってアプリケーション自体をアップグレードしなければ、古いアプリケーションは最新のOSで動かない可能性が考えられます。

 

何より、古いOSやファイルとプリントの共有ユーティリティ、アプリケーションを利用していると、コンピュータや、コンピュータ内に保存されているデータのすべてを、とんでもない危険に晒すことになるかもしれないのです。

 

自分自身や家族を守るために保険に加入したように、会社を守るためにサイバー保険に入りました。しかし、健康保険が手術や投薬治療に対する支払いを拒否することがあるように、サイバー保険会社もサイバー攻撃によって生じた業務の中断に対する保険請求を断るかもしれません。

 

セキュリティ専門家は、サイバー犯罪を戦争のようだ、現在進行中の悪意のある犯罪者との戦いだと話します。そして保険会社もどうやら同じ考えのようです。

 

サイバー戦争の前線

2018年10月、食品・飲料メーカーのモンデリーズ社は、2017年のNotPetryaランサムウェア攻撃のせいで生じた損害補償を拒否された件で、チューリッヒ保険を訴えました。NotPetyaにより、モンデリーズ社のサーバー1,700台、ノートPC24,000台が回復不能なダメージを受けたのです。しかし、ほとんどのランサムウェア攻撃とは異なり、NotPetyaはデータの回復と引き換えにお金を要求したりしませんでした。攻撃の狙いは、データを永久に利用できないようにして企業を混乱に陥れることだったのです。

 

 

2018年11月、アクロニス財団は非営利団体buildOnと提携し、セネガルのSoupa Serereで新たに学校を建設するため、アクロニスの社員をbuildOnが企画するトレック(Trek)に派遣しました。名乗りを上げた社員は200名、その中から世界各国の20名が代表に選ばれました。彼らはSoupa Serereに2週間滞在し、地元の人々と建設現場で作業し、子供たちと触れ合い、英語を教え、彼らの教育ニーズに対する理解を深めました。

今回の滞在は、アクロニスの社員と地元の人々の双方にとって有意義な経験となりました。

 

Soupa Serereでの学校建設

西アフリカ沿岸に位置するセネガルの人口は1,300万人を超え、うち50%を超える人々が貧困生活を送っています。国民の39%以上は、読み書きができません。

Soupa Serere村には現在、buildOnによって建てられた校舎が1つと仮の教室が4つありますが、学習に適しているとは言えず、村の140人の生徒(男子62人、女子78人)が正当な教育を受ける妨げになっています。次に近い正規の学校は村から4キロ(2.49マイル)の距離にあります。学校が建てられる前は、木の枝や草でできた狭い教室で、4名の教員が懸命に6学年の生徒を教えていました。

 

 

 

「多様性は人生のスパイスである」と言われますが、その例の1つとして挙げられるのが、日毎にテーマがあるGoogleの検索エンジンのロゴ(Doodle)の創造性です。GoogleのDoodle(ドゥードゥル)は、奇抜なものから社会的に深刻なものまで、さまざまな物事を混ぜ合わせることによって、ユーザーエクスペリエンスを高めます。さらに、ハイパーリンク、アニメーション、ゲームなどをDoodleに導入したことで、ユーザーエンゲージメントを高め、ブランド・ロイヤルティを強固にしてきました(Googleの収益アップは言うまでもありません)。

もしあなたが社内あるいは顧客に適したデータ保護ソリューションを探しているITサービスプロバイダー(SP)であるなら、選択肢や柔軟性のある提案ができるかどうかが、導入検討の重要な条件となることをご存知でしょう。また、SLA(サービス品質保証)を達成する必要性から、物理、仮想、オンプレミス、クラウド等、いかなる環境でも簡単かつ安全・効率的にすべてのデータを保護する方法を見つけることが理想的なスタート地点となります。もう一つの重要な要素は、サービス拡大、新規ビジネス獲得、顧客の維持、そして成長する立場に自らを置くソリューションの実行力です。

 

2018年を振り返ると、ランサムウェアなど、大きな脅威に対する対策として一部にAI(人工知能)や機械学習(ML)が導入され、マルウェアとの戦いに微かな希望の光が見えました。

しかし、2019年の見通しはあまり明るいとは言えません。悪意のある国家組織やサイバー犯罪者が、混乱を起こして他人の犠牲のもとに利益を得ようと、新たなツールや技術を用意して戦いに備えているからです。

ITセキュリティご担当者の皆さん。2019年のマルウェア対策は、かなり苦難の道のりになりそうです。今から傾向をご説明いたしますので、しっかり気を引き締めてご確認ください!

 

サイバー犯罪に国家組織がますます関与

国民国家が、サイバー戦争を地政学的・経済的競争における費用対効果の高い要素として見るようになってきています。これから数か月のうちに、資金力のあるさまざまな国家情報機関が、敵対する政府とその重要なインフラ(電力、水、通信など)ばかりでなく、それらの国の企業や市民を攻撃する新たなマルウェアを開発するでしょう。

そして、サイバー犯罪者が世の中に混乱を起こし、知的財産を盗み、個人データを破壊して詐欺や強請を行って利益を得ることに、多くの人々が加担し、資金を提供することになるでしょう。そうして引き続き、盗聴と攻撃の罠がチップセットやファームウェア、アプリケーション、コミュニティのソフトウェア開発ハブに組み込まれ、マルウェアがテクノロジーのサプライチェーンに紛れ込むことになるはずです。

 

Acronis True Image 2019 Cyber Protection

 

世界中で不変なものはそう多くありません。例えば、太陽は東から昇り、雨は地面に向かって降ります。落としたトーストはいつもバターを塗った面が床に落ちます。そして、日々私たちが依存しているデータに対する脅威は、技術の進歩と同じスピードで進化しています。

すべての潜在的なデータ損失の可能性を洗い出すことは困難ですが、それでも15年前の弊社設立以降、アクロニスは、お客様を常に保護できるよう、脅威の予測・対応に熟達してきました。Acronisが提供するすべてのソリューションは、データ保護に関する5つのベクトル、すなわち、「Safety(安全性)」「Accessibility(アクセシビリティ)」「Privacy(プライバシー)」「Authenticity(真正性)」「Security(セキュリティ)」を念頭に設計されています。この5つのベクトルの頭文字をとってSAPASと呼んでいます。