ITに関する大きな災害は、製造から調達、オペレーション、HR、ファイナンス、カスタマーサポート、そしてITそのもの、すべてのビジネスを中断させてしまいます。そうならないためにもITの災害復旧および行動計画は、部門ごとにしっかりと対策を取っておく必要があります。

しかしながら、ITの災害復旧は、「中間レベルのIT部門が計画をすべきである」といったような、すべての部門から広く代表者を集めるよりも、IT部門だけが関わる方が良いと誤った認識を持つ企業があります。役員ですら誤った認識をしてしまっているのです。

IT部門だけが関わることは、事業継続計画(BCP)において不十分であり不適切です。これは一度災害が発生した場合、ビジネス、復元やダウンタイムに発生するコストを考慮していないことになります。

 

では、誰が災害復旧計画に関われば良いのでしょうか。

至急やらなければいけない対策は、各部門からキーメンバーを招集し、対策チームを立ち上げることです。そのチームには、ファイナンスやカスタマーサービス、IT部門の代表だけではなく、すべての部門から意思決定をできる「キーメンバー」を入れることが大切です。またこの対策チームメンバーの連絡先などのコンタクト情報やチームメンバーの役割と責任を明確にしておくことも必要です。

このIT災害復旧計画書は、決まった場所に保管しておくこともとても良い行動です。そして最も重要なのは、すべての人がそれぞれなんの役割を持っているのかということを知っていることです。つまり、災害発生時にこの計画が完璧に実行できるように準備しておかなければいけないのです。

 

加えて、全範囲にわたる災害の場合、IT関連機器だけではなく人にも影響を及ぼすこともありますので、全員を代表した人も入れておく必要があります。

この対策チームが発足した時には、リスク分析や復旧の優先順位、戦略の概要などその他の作業も進めることも大切です。

 

ビジネスデータは、様々な脅威に晒されています。これは世界で起きていることだけではありません。日本でも起きていることなのです。

バックアップさえしておけばよかった。。。と、手遅れになる前にバックアップをきちんとしておきましょう。

3月31日はWorld Backup Dayです。

 

  1. データ災害

日常のちょっとした事故対策には、ローカルにバックアップはとても有効です。しかしながら例えば火事や洪水など大きな災害時には守ってくれることは残念ながらできません。過去5年で天候災害は約2倍に増えており、スマートフォンやタブレットの普及により被害は飛躍的に増大しています。

こんなことが起きています

  • 火災を経験した企業のうち、約30%は、1年以内にビジネスを閉鎖しています。 (Boston Computing)
  • データ災害にあった約60%の企業が、6か月以内に事業を閉鎖しています(Boston Computing)
  • 53秒に1台ノートブックPCの盗難被害が発生しています(The Guardian)
  • 被害にあったデバイスのうち52%はオフィスや作業スペースから盗まれています(Kensington)
  • 被害にあったデバイスのうち24%は2会議室から盗まれています(Kensington)
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このような被害にあった場合、長期にわたってビジネスに大きな影響を与えないためにも、今日バックアップをしましょう。

 

2. サイバー犯罪

悪意のあるソフトウェア、アクセス許可のないマルウェアの攻撃から守るために、毎年我々は何十億ドルという金額を投じています。

こんなことが起きています

自分たちの写真などのデータをバックアップしたがらない家族や友達に、ぜひこの文章をシェアーしてください。

これさえ読めば、あなたは「家族の写真などのデータの守り神」に。

「データがなくなっちゃった」とか、「ごめん、パソコンのデータがなくなっちゃったの」とか誰かが話しているのを聞いたことはありませんか?こういうことを言う人は、バックアップは面倒、でもやっぱりやっておけばよかった。。。、と思っています。こんな時が「家族の写真などのデータの守り神」になるチャンスです。

3月31日は「World Backup Day (ワールドバックアップデー)」です。

「バックアップして、して!」っていう必要はないですよ(笑)。ただ、次に誰がリカバリしようとしてたら、「最後にバックアップしたのいつ??」って聞けばいいのです。答えはエンドレスかもしれませんが、、ただ共通した理由は、普段からバックアップはあまりしていない、ということでしょう。しかも、バックアップは簡単にできるものじゃないという含みを持たせているかもしれません。

「World Backup Day」に向けて、Acronisがみなさまにできること

  • Acronis True Image 2016 (アクロニス トゥルーイメージ2016)の無償試用版の提供
    こちらからダウンロードできます。
  • この機会に購入したいというお客様には、スペシャルプライスでご提供しています。
    詳しくはこちらから。

 

近年のAcronis(リンク)の調査によると3割の人が何かしらのデータ喪失を経験しているにも関わらず22%の人がコンピュータやスマートフォンをまったくバックアップしていないのが現状です。

火事や自然災害が起きた際に家から持って避難するものの中には、アルバムやビデオ、重要な書類やジュエリーなどが頭に浮かぶのではないでしょうか。これら物理的なものは大変大切なものだと皆、認識しています。普段使って触って見ているものは生活に大切なもので、それらを守りたいと思うことはとても自然なことです。

Windows 10 の発表に伴い、アップグレードを考えている方も多くいらっしゃると思います。今回のブログはデータを確実に保護しながらWindows 10にアップグレードする7つのコツをご紹介いたします。

多くの企業には物理サーバー、仮想マシンまたはその両方が存在し、Microsoft® Exchangeや、SharePoint®、あらゆるベンダーが提供するアプリケーションや、SQLデータベースサーバー上で稼働する社内開発されたアプリケーション等、様々なワークロードが混在しています。これらのワークロードは企業にとって必要不可欠であるとともに、別のハードウェアまたは仮想マシン(VMs)へのマイグレーションが必要になる場合があります。

ご存じのとおり、昨今はワークスタイルに変革が起きており、自宅やカフェ、レンタルオフィスなど様々な場所で働く人が増えています。言い方を変えると、「モバイルワーカー」化が進んでいると言えます。

 

なぜこのような動きになってきたのでしょうか。

 

理由の一つとして挙げられるのがDropboxやBoxなどのコンシューマ向けクラウドサービスの発展です。社員はデータをクラウドに保存し、様々な場所にいる人と共有しながら仕事をすることができます。一方で、企業におけるスマートフォンやタブレット、モバイルノートPCやMacの採用は、前時代的なパーティションで区切られた作業スペースから私たちを解放してくれました。

 

これらの新しいサービスやデバイスは非効率的なプロセスを削減し、生産性を向上に貢献しました。社員はどこからでも社内外にファイルを共有でき、インターネットに繋がってさえいれば最新の状態のファイルに、いつでもどこからでもアクセスでき、ハードウェアの故障時にもデータはオフプレミスに保護されています。

 

パブリッククラウドやモバイルデバイスの仕事への活用はメリットしかないように聞こえますが、ここで注意しなければならないのは、これではIT部門が情報の管理ができなくなり、企業は情報漏えいというリスクに晒されるという点です。データは企業の生命線であり、このワークスタイルの変革は、通常は企業の内部ネットワークに守られているデータを流出させてしまう危険をはらんでいます。

 

モバイルファイル共有ソリューションを導入する際のIT部門の最優先事項は誰がどのファイルにアクセスし、誰に共有しているかを確実に把握し、管理することです。IT部門はセキュリティを担保し、様々な規制に遵守していることを確認する必要があります。データが管理できなくなるということは顧客の資産情報や患者の健康情報または社内の機密情報や重要情報などが開示されかねないということを意味します。

Toy Story 2は実は永遠に失われるかもしれない危機に陥ったことがあるって知っていますか?Toy Story 2リリースの少し前にピクサーはその社史にも残るデータロスの危機に陥り、発表される予定であった映画のソースファイルのほとんどを失ってしまったのです。

最後に第4回目までの重要なポイントをおさらいしましょう: