---
title: 製造業の OT 環境において、単なるコンプライアンスではなくサイバーレジリエンスが重要である理由
description: SANS Instituteによる「2025年 ICS/OT サイバーセキュリティの現状に関する調査」では、運用技術（OT）環境では、もはや規制に準拠するだけでは十分に保護できない、と警告を鳴らしています。
canonical_url: https://www.acronis.com/ja/blog/posts/why-cyber-resilience-not-just-compliance-is-critical-for-manufacturing-ot-environments/
locale: ja
last_updated: 2026-10-27
---

[Acronis ブログ](https://www.acronis.com/ja/blog/)
# 製造業の OT 環境において、単なるコンプライアンスではなくサイバーレジリエンスが重要である理由

SANS Instituteによる「2025年 ICS/OT サイバーセキュリティの現状に関する調査」では、運用技術（OT）環境では、もはや規制に準拠するだけでは十分に保護できない、と警告を鳴らしています。

[試用する](https://www.acronis.com/ja/products/cyber-protect-ot/trial/)

[![Image 2: Lee Pender](https://staticfiles.acronis.com/images/content/96b4b6d9ceee3c624b79f42543d1d633.png)](https://www.acronis.com/ja/blog/authors/lee-pender/ "Lee Pender")

[Lee Pender,](https://www.acronis.com/ja/blog/authors/lee-pender/)シニアコンテンツマーケティングマネージャー

7 分で読める内容です

Last updated 2025年12月23日(火)

その他の利用可能な言語[Deutsch](https://www.acronis.com/de/blog/posts/why-cyber-resilience-not-just-compliance-is-critical-for-manufacturing-ot-environments/)  
[English](https://www.acronis.com/en/blog/posts/why-cyber-resilience-not-just-compliance-is-critical-for-manufacturing-ot-environments/)  
[Español](https://www.acronis.com/es/blog/posts/why-cyber-resilience-not-just-compliance-is-critical-for-manufacturing-ot-environments/)  
[Français](https://www.acronis.com/fr/blog/posts/why-cyber-resilience-not-just-compliance-is-critical-for-manufacturing-ot-environments/)  
[Italiano](https://www.acronis.com/it/blog/posts/why-cyber-resilience-not-just-compliance-is-critical-for-manufacturing-ot-environments/)  
[Português](https://www.acronis.com/pt/blog/posts/why-cyber-resilience-not-just-compliance-is-critical-for-manufacturing-ot-environments/)

貴社の製造環境がコンプライアンスに準拠しているとしても、それがサイバー攻撃から守られていることを意味するわけではありません。規制に準拠したシステムでも、サイバー犯罪の被害に遭うリスクからは逃れられません。そしてその被害は甚大になります。

[SANS Institute](https://www.sans.org/cybersecurity-focus-areas/industrial-control-systems-security)による「[2025年 ICS/OT サイバーセキュリティの現状に関する調査](https://www.acronis.com/en/resource-center/resource/sans-institute-state-of-ics-ot-security-2025/)」では、運用技術（OT）環境では、もはや規制に準拠するだけでは十分に保護できない、と警告を鳴らしています。規制の範囲が拡大し、施行が厳格化する中で、組織はコンプライアンスだけでなく、レジリエンス、つまりシステム停止につながるサイバー攻撃やその他のインシデントに耐え、そこから復旧し、操業を継続する能力を実証する必要があります。

この調査データは、憂慮すべき現状を浮き彫りにしています。検知能力は向上しているとはいえ、製造現場は操業中断や長引く復旧への備えはいまだに不十分です。ABB によると、[ダウンタイムのコストは](https://library.e.abb.com/public/45afcf54780c489095517e653422d157/ABB_Survey%20Report%202023_1920x1080_20231010_JL_final_edits.pdf?x-sign=SqSiqd6zhHhKbDSZaV6Oqk5ScS589Qn9P6a%2fR4owZQXsPaLCthI2rPsn6r%2fU6LfI) 1 時間当たり中央値で 125,000 ドルに達し、企業の 70% 近くが少なくとも毎月一度は予期しない停止を経験しています。検知から復旧までのギャップは、今や重大なビジネスリスクとなっています。

**レジリエンスギャップ****:****多くの製造業が抱える課題**

SANS Institute の調査結果は、レジリエンスギャップが根強いことを物語っています。産業分野の組織の 20% 以上が、過去 1 年間にサイバーセキュリティインシデントに遭遇しています。その内訳は以下の通りです。

*   40% が操業停止に追い込まれている
*   20% 近くが復旧に 1 ヵ月以上を費やしている
*   3.2% は完全に復旧するまでに 1 年以上を要している

この調査によると、製造企業はインシデントのほぼ半数を 24 時間以内に検知し、60% を 48 時間以内に封じ込めています。それでも、復旧には時間がかかりすぎています。平均的なインシデントの完全解決には数日かかり、22.2% は操業の復旧に 2～7 日を要しています。

この検知から復旧までのギャップは、サイバーレジリエンスが根本的に誤解されていることを如実に表しています。SANS Institute のレポートが指摘するように、検知に要する時間は劇的に改善されましたが、復旧能力はそれに追いついていません。企業は脅威の検知に多大な投資を行っていますが、攻撃が成功した際には復旧に苦労しています。システムを稼働させ続けるために本当に重要なのは、攻撃後にどれだけ速やかに復旧できるかです。検知だけでは運用の継続性を確保することはできません。

事業継続計画に関する調査結果は、さらに憂慮すべき状況を示しています。66% の企業が OT 専用のバックアップやフェイルオーバーシステムを整備している一方で、OT 専用の復旧テストやシミュレーションを行っているのは、わずか 3 分の 1 に留まります。31.2% の企業だけが拠点レベルのプレイブック（対応手順）を整備しています。これはいずれも復旧能力を示す上で不可欠です。さらに深刻なのは、8.5% の企業が OT 専用のレジリエンス計画をまったく整備していないと報告されている点です。

**レジリエンスの欠如がもたらす影響**

レジリエンスギャップに対処できない製造企業は、規制当局による罰金をはるかに超える深刻な影響に直面します。

**財務的影響**

ABB によると、ダウンタイムにかかるコストの中央値は 1 時間当たり 125,000 ドルに達するため、たとえ数日間の操業停止でも甚大な損失につながります。

*   3 時間のダウンタイム: 375,000 ドル
*   8 時間（1 稼動日）: 100 万ドル
*   1 週間: 500 万ドル

SANS Institute の調査データは、これらのリスクが顕在化していることを裏付けています。インシデントの 13.4% が金銭的損失やデータ損失を引き起こしています。

**競争力に与える悪影響**

長期的なシステム停止に見舞われた企業は、単なる金銭的損失以上の打撃に直面します。納期を守れず、顧客の信頼を失い、レジリエンスに勝る競合他社にマーケットシェアを奪われることになります。グローバルに連携する今日のサプライチェーンでは、たった 1 製造業企業の復旧遅れが業界全体を揺るがす重大事態に発展する恐れがあります。

**安全面と規制面への影響**

この調査によると、インシデントの7.5% が身体的安全を損なうリスクをはらんでいることが判明しました。制御系システムの不具合が人命に関わる環境では、決して容認できない結果となっています。さらに、[法令遵守](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/how-manufacturers-can-achieve-operational-technology-ot-compliance/)が義務づけられている企業の 26.1% が、監査や自己申告を通じて法令違反の疑いが生じたと回答しており、特に2〜10 拠点を運営する小規模組織ほど、そのリスクが高まっています。

厳しい数字が目立つ一方で、明るい材料もあります。レジリエンスを優先している製造企業は、そうでない企業に比較して、明らかに優れた成果を上げていました。安全なリモートアクセスに対する法的義務が課されている規制対象拠点では、対象外の拠点と比べ、財務上の損失や安全面への影響が約半分に抑えられていました。インシデントが少なかったわけではありません。インシデントを封じ込め、復旧する能力が高かったためです。製造企業にとって、サイバーセキュリティ対策の最終目標はレジリエンスの実現にあるべきです。

**製造業のレジリエンスは****Acronis Cyber Protect Local****で**

[Acronis Cyber Protect Local](https://www.acronis.com/ja/products/cyber-protect/licensing/local/) は、サイバー攻撃からの迅速な復旧を可能にすることで、製造業の OT 環境が抱える深刻なレジリエンスギャップに対処します。検知能力の強化は重要ですが、現実には攻撃は成功してしまいます。何より重要なのは、組織がどれだけ迅速に復旧し、操業を再開できるかということです。

アクロニスのプラットフォームは、IT の専門知識がなくても現場の担当者なら誰でもワンクリックリカバリを開始でき、復旧時間を数日～数週間からわずか数分へと短縮します。これは、ITの専門家がすぐに現場に駆け付けられない遠隔地や、エアギャップ環境の製造現場において、特にその威力を発揮します。

ネイティブ統合プラットフォームである Acronis Cyber Protect Local は、サイバーセキュリティ、データ保護、ディザスタリカバリを 1 つの画面でまとめて管理できます。Acronis Cyber Protect Local を導入することで、製造企業は真のサイバーレジリエンスを実現し、運用の継続性、従業員の安全、および事業の存続可能性を守ることができます。

詳細は [SANS のレポートをダウンロード](https://www.acronis.com/ja/resource-center/resource/sans-institute-state-of-ics-ot-security-2025/)してご確認ください。

[運用テクノロジー (OT)](https://www.acronis.com/ja/blog/tags/operational-technology/)

## Written by

![Image 3: Lee Pender](https://staticfiles.acronis.com/images/content/96b4b6d9ceee3c624b79f42543d1d633.png)

Lee Pender

シニアコンテンツマーケティングマネージャー

リー氏は15年間、テクノロジー業界でジャーナリストとして、IT関係者とパートナー企業の両方を対象とした出版物の執筆と管理に携わってきました。企業コンテンツクリエイターとしての経験としては、マネージドサービスプロバイダー（MSP）や税務コンプライアンスサービスプロバイダーでの勤務経験があります。現在はAcronis向けに、サイバーセキュリティのトレンド、MSP管理、新興技術、製品アップデートなど、幅広いトピックについて執筆しています。

[前の記事](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/why-acronis-validation-for-ignition-is-critical-for-ot-resilience/)  
[アクロニスがIgnition Technology のエコシステムに参画](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/why-acronis-validation-for-ignition-is-critical-for-ot-resilience/)

[次の記事](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/best-anti-malware-software-for-mac/)  
[Mac に最適なマルウェア対策ソフトとは ～最適なソリューションを選ぶポイント～](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/best-anti-malware-software-for-mac/)

Acronis について

2003年にシンガポールで設立されたスイス企業であるアクロニスは、世界15か所にオフィスを置き、60か国以上に従業員を擁しています。Acronis Cyber Platformは150か国に26言語で提供され、21,000社を超えるサービスプロバイダーに採用され、75万社以上の企業を保護しています。

[Add as a preferred source on Google](https://google.com/preferences/source?q=acronis.com)

## Related stories

Want to learn more? Read the latest stories featuring this solution on our blog.

[Acronis ブログ](https://www.acronis.com/ja/blog/)

![Image 4: アクロニス、MDRを拡充し ワークスペースの保護を拡大](https://staticfiles.acronis.com/images/blog-card/e281cc03e2f1c206b3a0980077147e72.png)

[アクロニス、MDRを拡充し ワークスペースの保護を拡大](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/acronis-expands-mdr-toward-broader-workspace-protection/)

サイバー攻撃は業務時間に関係なく発生します。夜間や週末、休暇中も例外ではありません。Acronis MDR by Acronis TRU（アクロニス自社が提供するMDRサービス）は、パートナーが自社でセキュリティオペレーションセンター（SOC）を構築することなく、エキスパートによる24時間365日の監視、調査、対応を可能にします。 アクロニスは、こうした専門知識の提供をより容易にし、パートナーがより多くのリスクに対処できるよう、MDRサービスの機能を拡充しています。これらの取り組みは、アクロニスによるマネージドセキュリティへの幅広いコミットメントに基づくものです。相互につながるワークスペースをMSP（ITサービス事業者）が保護できるように支援すると同時に、その顧客が脅威の調査、効果的な対応、事業継続に必要なエキスパートの支援を受けられることを目的としています。

**2026年10月14日(水)**8 分で読める内容です

![Image 5: OT ダウンタイムのコストは？潜在的な損失を算出](https://staticfiles.acronis.com/images/blog-card/7095be980c896c01b957951b13031803.png)

[OT ダウンタイムのコストは？潜在的な損失を算出](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/how-much-does-ot-downtime-cost-calculate-your-potential-losses/)

製造業は運用のモダナイズを進める中で、厳しい現実に直面しています。サイバーセキュリティ関連のインシデントが、いまや機械的な故障よりも多くのダウンタイムを引き起こしているのです。アクロニスのエキスパートが開発した新しい ICS/OT ダウンタイムカリキュレーターは、製造による収益、人件費、諸経費、そして貴社固有の環境要素を基に、ダウンタイムが事業に与える実際のコストを算出するための基準値を提示します。これは、リスク低減に向けた実践的な議論をするための出発点となるものです。

**2026年9月14日(月)**6 分で読める内容です

![Image 6: エアギャップネットワークの保護とOTセキュリティ](https://staticfiles.acronis.com/images/blog-card/22db728b1f126e454e37f4b99645f3c3.png)

[エアギャップネットワークの保護とOTセキュリティ](https://www.acronis.com/ja/blog/posts/air-gap-ot-network-protection/)

隔離されたOT環境をUSBマルウェアやランサムウェアから守る方法を解説。オフライン保護、リムーバブルメディア管理、バックアップと迅速な復旧の要点を紹介します。

**2026年8月14日(金)**7 分で読める内容です
