Acronis DeviceLock DLPは、様々なスタンドアロン製品と相互に機能を補完するビルトイン型アドオンコンポーネントのモジュール式アーキテクチャとして設計されています。すべてのモジュール管理が統合されており、Acronis DeviceLock Core以外の機能コンポーネントのライセンスはオプションです。
このアーキテクチャにより、顧客はデータ保護要件の変化に応じて必要なDLP機能のみを購入し、段階的にアップグレードすることができます。
Acronis DeviceLock Endpoint DLPの基本コンポーネントはDeviceLock Coreで、この製品の基本機能として単独で使用できます。
関連ユーザー、利用するチャネル、アクセス、転送されたデータタイプ、フローの方向、日時を始めとする操作コンテキストに基づいて、保護されたローカルのエンドポイントでデータアクセスと転送操作をきめ細かく制御します。これらのコンテキストアウェア制御は、周辺機器およびポートへのユーザーアクセス、ドキュメントの印刷、クリップボードへのコピーと貼り付け操作、スクリーンショットの取得、メディアのフォーマットと取出しの操作、ファイルタイプの検出、アクセスコントロール、およびローカルに接続されたモバイルデバイスとの同期を管理します。
Acronis DeviceLock Coreオプションのアドオンモジュールは、コンテキストアウェアの制御を保護対象のエンドポイントのネットワーク通信に拡張します。
Acronis DeviceLock NetworkLockは、最もリスクの高いアプリケーションとプロトコルとネットワークからのデータフローを制御します。これには、広く使用されているEメール形式、ウェブメール、インスタントメッセンジャー（IM）、クラウドベースのファイルストレージ、ソーシャルメディア、ウェブアクセス、ウェブ検索エンジン、ローカルネットワーク共有、torrent P2Pファイル共有、FTP、Telnetプロトコルが含まれます。
このアドオンコンポーネントは、Acronis DeviceLock CoreおよびAcronis DeviceLock NetworkLockの機能を拡張し、ローカルチャネルとネットワークチャネルでのコンテンツアウェア制御を行います。
Acronis DeviceLock ContentLockは、保護対象のコンピュータで使用され、転送されたファイルやその他のデータオブジェクトやコンテンツの検査とフィルタリングを実行し、検出されたコンテンツの機密性に基づいて制御を実施します。Acronis DeviceLock ContentLockは、テキストデータ、バイナリデータ、さまざまなデータとメタデータタイプの3つのカテゴリーの特定と調査を行います。
このAcronis DeviceLock Coreオプションのアドオンモジュールを使用すると、DLP関連のイベントに基づいてエンドユーザーのアクティビティを監視できます。UAMは、セキュリティインシデント調査の証跡を拡張し、不審なユーザーの行動やアクセス権限の誤用の検出をシンプルにします。
Acronis DeviceLock User Activity Monitorは、コンピュータの画面上のアクション、キーストロークをキャプチャし、記録中コンピュータで使用されたアプリケーションにかかわる情報とともに記録します。UAMログは、DLPログデータベースに自動的に収集されます。セキュリティ管理者は、ビルトインのツールを使用してUAMログをローカルエンドポイント、または中央ログデータベースで表示し分析することができます。
企業のエンドポイント、ネットワークストレージシステム、ファイル共有とElasticsearchデータベースをスキャンして、正しくない場所に保存されている漏えいした恐れのある機密コンテンツを特定し、自動で修復アクションを行い保護し、ITセキュリティ管理者とSIEMシステムにアラートを発行するスタンドアロン製品です。Acronis DeviceLock Discoveryは、組織がIT環境全体の保存中の「機密データ」の可視性を高め、それを制御できるようにします。これにより、データ漏えいをプロアクティブに防止し、各種コンプライアンス、および社内のデータセキュリティ要件の遵守を支援します。
Acronis DeviceLock Search Server (DLSS)は、オプションのスタンドアロンポストアナリシス用コンポーネントで、エージェントにより入力された中央監査ログデータベース、シャドーログ、ファイルリポジトリ内で全文検索を実行するために使用できます。Acronis DLSSは多大な労力を要する情報セキュリティ監査やインシデントの調査の最中に行われるログの分析をより速く、より正確に行うことを目標にしています。
72%の従業員が機密情報を共有しています。データ漏えいを未然に防止。