Generating Mountains of Data - Thoughts from #IDCDirections

現在、ほぼあらゆる産業のあらゆるレベル、業界、さまざまな使用事例、そしてほぼすべてのチーム内において変化が起きているエキサイティングな時代です。経理や人事、セールス、マーケティング、製造ライン、倉庫の在庫管理システムに至るまで、あらゆるものが機器で制御され、データが収集・分析されています。「計測できないものは制御できない」というトム・デマルコの名言が、擦り切れてしまいそうなぐらいです。

先日、アクロニスチーム数名でIDC Directions 2019に参加しました。毎年開催されるこのイベントでは、IDCのアナリストコミュニティがクライアントを迎え、ハイレベルな調査概要を発表し、テクノロジーが進んでいく方向、猛スピードで迫りくる未来に対して個人や各組織が準備できることについて意見を発表します。

これはとても有益な場です。

 

ザッカーバーグの突然のプライバシー保護宣言に、セキュリティアナリストが疑惑の目を向けるのは当然のこと

 

長年にわたって顧客の個人データを悪用しておきながら、突然、「プライバシーが何より大事だ」と言い出した悪名高い会社の話をご存知ですか? 冗談じゃありません。顧客のプライバシーを守る者にとって、まったく笑い事ではありません。

FacebookのCEOマーク・ザッカーバーグは、先日、間もなく統合されるメッセージングプラットフォーム、Messenger、 Instagram、WhatsAppの3つでプライベートメッセージの暗号化を始めると発表しました。ザッカーバーグはさらに一歩踏み込んで、この戦略が、ユーザーのプライバシー保護に対するFacebookの新たな決意を象徴しているとしています。

もしこのニュースをこの1年追っていたとしたら、呆れてものが言えなくなるでしょう。.

監視がFacebookのビジネスモデル

まず、Facebookのビジネスモデルとは本質的に、詳細な個人情報を集め、得られた情報を広告主に売って、彼らがより効果的に広告を送れるようにすることなのです。要するに、あなたはFacebookにとって商品であり、顧客ではないということです。けれどもFacebookのエンドユーザー用使用許諾契約(EULA)をクリックすると、以上のようなことに同意したことになるのだと、多くのユーザーは依然として理解していません。

しかしこの1年のトップ記事を見ていると、利益を優先してユーザーの個人データを不用意に扱うFacebookの無神経さは、さらに暴走しているようなのです。次のようなことがありました。

データのバックアップは、大切なものを保護するための、シンプルでありながら、欠くことのできない手順です。その対象が、個人的な写真や動画でも、電子メール、アプリ、あるいは企業のWebサイト、何年分もの顧客情報、製品データでも同じです。

残念なことに、個人の24 %、そして企業の36 %は各自のデバイスのバックアップを全く行っていません。こうした個人や企業は、最も重要なファイルや個人情報を、誤った削除、ハードウェアのクラッシュ、ランサムウェア攻撃といったリスクにさらしていることになり、組織全体を何日も機能停止に陥らせることになりかねません。データを定期的にバックアップしていない皆さんにとって、世界バックアップデーは、やるべきことリストに、完全で定期的なバックアップを付け加えるべき理由について、今一度思い起こすのに最適な機会です。

 

 

 

毎年3月31日は、世界バックアップデー(World Backup Day)です。「エイプリルフールのウソが現実にならないように」ということで、エイプリルフール前日の3月31日に、データバックアップの重要性を啓発することを目的に定められました。アクロニス・ジャパンでは、データをバックすることの重要性をより多くの方に知っていただくために、この世界バックアップデーにちなんで、2019年3月20日よりSNSキャンペーンを開催します。

 

キャンペーン期間中、アクロニスのFacebookページに「いいね!」するか、Twitterアカウントをフォローしていただき、「#アクロニス」「#WorldBackupDay」「#ATI2019」をつけて、データを失って困った経験について投稿すると、合計3名様にAmazon Echo Spotや個人ユーザー向けバックアップソフト「Acronis True Image 2019」が当たります。

 

世界バックアップデーでは、バックアップを「重要なファイルすべてのコピー」と位置付けています。例えば、家族写真やホーム・ビデオ・書類・メールなどです。これらをPCなど1か所に保存するのではなく、安全な別な場所にコピーを保管することを推奨しています。

 

この機会にデータの状況について確認し、対策について改めて考えていただければ幸いです。

 

キャンペーン概要

 

応募期間

2019年3月20日(水)~2019年3月31日(日)23:59まで。

 

 

2019年2月27日、東京・お茶の水で、「Acronis Backupセミナー データ保護・セキュリティ・クラウドバックアップはアクロニスにお任せ!」が開催された。昨今、バックアップ対象のデータも変化し、クラウドへのシフト、エンドポイントの多様化、サイバー攻撃への対処、DR/BCP対策など、データ保護対策の再検討が急務となっている。セミナーではAcronis Backup 12.5の機能や特徴を解説すると共に、インストールからバックアップまでをデモで紹介した。また、バックアップサービスの提供を検討中のサービスプロバイダー向けに、アクロニスのクラウドソリューションも提案した。

 

ひとつの画面ですべてのデータを管理、企業のIT環境全体を保護

セミナーでは、最初に「新製品Acronis Backup 12.5の概要」と題して、セールスエンジニアマネージャーの佐藤 匡史が講演した。クラウド・モバイル、ソーシャルの爆発的な普及などで、世界が100%デジタルに変わろうとしている中で、データは空気と同様、人間にとってなくてはならないものになっている。

Hard Lessons from the Catastrophic Attack on VFEmail.com

あなた自身がサービスプロバイダーで勤務していると想像してみてください。ある朝目覚めてコーヒーを淹れ、メールやFacebook、Instagram、Twitterをチェックすると、サービスが利用できないとパニックに陥った顧客から山のようにメッセージが届いていました。マネジメントコンソールを急いで確かめると、まったく機能していません。あなたの動作環境はすべて、呼びかけに応答しないブラックホールと化しています。慌ててデータセンターに確認してみると、施設内のハードドライブのデータはすべて削除され、あなたが顧客に代わって保存・管理していたデータはひとつ残らず、顔のわからない攻撃者に消去されてしまっています。
 

そしてさらに悪いことに、バックアップサーバーも破壊され、復旧できる方法はまったくありません。
 

これは空想上の最悪のシナリオではありません。2月10日の週の初めに、セキュアなメールサービスを提供するアメリカのプロバイダ、VFEmail.netで実際に起こったことなのです。

新しいコンピュータやソフトウェアは高額かもしれません。子供の宿題用、あるいはまだ軌道に乗っていない小規模なビジネス用にノートパソコンを使っている場合、デバイスやソフトウェアの更新をさぼりがちになることもあるでしょう。いちおう仕事はできているし、ことわざでも「壊れていないなら直すな(触らぬ神に祟りなし)」と言われていることだし、と。

 

多くの人がこのように考えています。事実、最近、2018年のレポートでは、ほとんどの人が購入から平均6年も経過したコンピュータを使用していることが分かっています。そして、2017年に購入したコンピュータを使用しているのは、全体の2.54%のユーザーに過ぎず、75%近くのユーザーが2011年以前に購入したデバイスを使用しているのです。

 

古いコンピュータを使用する問題点は、アプリケーションからOSまで、新しいソフトウェアにアップデートするのが困難になることがあるのです。例えば、追加料金を払ってアプリケーション自体をアップグレードしなければ、古いアプリケーションは最新のOSで動かない可能性が考えられます。

 

何より、古いOSやファイルとプリントの共有ユーティリティ、アプリケーションを利用していると、コンピュータや、コンピュータ内に保存されているデータのすべてを、とんでもない危険に晒すことになるかもしれないのです。

 

自分自身や家族を守るために保険に加入したように、会社を守るためにサイバー保険に入りました。しかし、健康保険が手術や投薬治療に対する支払いを拒否することがあるように、サイバー保険会社もサイバー攻撃によって生じた業務の中断に対する保険請求を断るかもしれません。

 

セキュリティ専門家は、サイバー犯罪を戦争のようだ、現在進行中の悪意のある犯罪者との戦いだと話します。そして保険会社もどうやら同じ考えのようです。

 

サイバー戦争の前線

2018年10月、食品・飲料メーカーのモンデリーズ社は、2017年のNotPetryaランサムウェア攻撃のせいで生じた損害補償を拒否された件で、チューリッヒ保険を訴えました。NotPetyaにより、モンデリーズ社のサーバー1,700台、ノートPC24,000台が回復不能なダメージを受けたのです。しかし、ほとんどのランサムウェア攻撃とは異なり、NotPetyaはデータの回復と引き換えにお金を要求したりしませんでした。攻撃の狙いは、データを永久に利用できないようにして企業を混乱に陥れることだったのです。

 

 

2018年11月、アクロニス財団は非営利団体buildOnと提携し、セネガルのSoupa Serereで新たに学校を建設するため、アクロニスの社員をbuildOnが企画するトレック(Trek)に派遣しました。名乗りを上げた社員は200名、その中から世界各国の20名が代表に選ばれました。彼らはSoupa Serereに2週間滞在し、地元の人々と建設現場で作業し、子供たちと触れ合い、英語を教え、彼らの教育ニーズに対する理解を深めました。

今回の滞在は、アクロニスの社員と地元の人々の双方にとって有意義な経験となりました。

 

Soupa Serereでの学校建設

西アフリカ沿岸に位置するセネガルの人口は1,300万人を超え、うち50%を超える人々が貧困生活を送っています。国民の39%以上は、読み書きができません。

Soupa Serere村には現在、buildOnによって建てられた校舎が1つと仮の教室が4つありますが、学習に適しているとは言えず、村の140人の生徒(男子62人、女子78人)が正当な教育を受ける妨げになっています。次に近い正規の学校は村から4キロ(2.49マイル)の距離にあります。学校が建てられる前は、木の枝や草でできた狭い教室で、4名の教員が懸命に6学年の生徒を教えていました。