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東急建設株式会社、2005年から約3000台のPCのバックアップにアクロニス製品を利用

 バックアップデータの圧縮率、コールドバックアップ、データ移行が決め手でAcronis® Backupを導入

次世代データ保護におけるグローバルリーダーであるアクロニス社(本社:米国マサチューセッツ州/日本:東京都港区、代表取締役村上督、以下: アクロニス)は 、2005年からアクロニス製品を採用している東急建設株式会社(本社: 東京都渋谷区 / 代表取締役社長 飯塚 恒生、以下: 東急建設)が、2014年クライアントPCの入れ替えに伴い、アクロニス製品のアップグレードを実施しAcronis® Backup for PCを導入したことを発表します。

<導入背景と課題: PCの更新に合わせたOSのリプレースに伴うバックアップソリューションを含めたシステムの見直し

東急建設株式会社は、半世紀以上にわたり日本全国の道路や鉄道、空港施設などのインフラ整備、ニュータウン整備、公共や教育、商業施設などの建築、さらには注文住宅など、幅広い事業を行っている東急グループの準大手ゼネコンです。東急建設は2005年より社員が使用するクライアントPCのバックアップにアクロニス製品を採用しています。2014年に約3000台のクライアントPCの更新を迎え、OSの入れ替えと共にバックアップを含めたシステムを見直し、全国400か所にある事業所にIT技術者を配置しなくても現場担当者自身で解決できるシステムにする必要があり、Acronis Backup for PCを採用しました。

採用した主な理由:

  • バックアップデータの高い圧縮率
  • オフライン(コールド)バックアップにより、PCが壊れた際にブータブルメディアでPCを起動し、バックアップをとり、そのバックアップデータからファイル単位で復元することが可能
  • コマンドによる柔軟なスケジュール設定
  • 約3000台のPCの一斉リプレースを可能にするシンプルなデータ移行の手順

<ハードウェア障害発生時におけるCDを読み込まずにリカバリを行う、アクロニス・スタート・アップ・リカバリ・マネジャー>

東急建設では、ハードウェア障害発生時にオフラインバックアップを試そうとした際、CDドライブの不良でブートできないという事態が発生しました。その際、アクロニス・スタート・アップ・リカバリ・マネジャーによりOSを読み込まずにAcronis Backupを起動させ、事なきを得ました。メディアを使わずPCを起動できるため、遠隔地で障害が発生した際も電話の指示だけで復元を行うことが可能です。

東急建設株式会社 情報本部システム部システムセンター センター長吉村 典之氏は次のように述べています。

「当社のような建設会社の場合、全国に散らばる作業所外勤技術員が利用するPCをいかに効率よくメンテナンスするかは、コスト面においても業務効率面においても非常に重要な要素となります。アクロニスさんのバックアップ製品は、この点において非常に優れた製品であり、当社では通常のバックアップに限らず、PCリプレース時のデータ移行ツールとしても有効に活用させていただいています。」

■東急建設の事例資料詳細

今回の同社における導入は社員が利用するクライアントPCのバックアップの事例としてこちらよりダウンロードしてご覧いただけます。

東急建設株式会社 会社概要

東急グループの準大手ゼネコンである東急建設株式会社は、半世紀以上にわたり、日本全国の道路や鉄道、空港施設などのインフラ整備、ニュータウン整備、公共や教育、商業施設などの建築、さらには注文住宅など、幅広い事業を行っています。現在は、東日本大震災の復旧事業や渋谷再開発事業をはじめとする首都圏での建設事業への取り組みも強化しています。

Acronis®は米国、及び米国外におけるAcronis International GmbHの登録商標です。ここに記載されるその他すべての製品名および登録/未登録商標は、識別のみを目的としており、その所有権は各社にあります。



アクロニスについて

アクロニスは、革新的なバックアップランサムウェア対策ディザスタリカバリストレージ企業向けファイル同期・共有ソリューションによって、サイバープロテクションハイブリッドクラウドストレージの標準を確立します。AIベースのActive Protectionテクノロジーブロックチェーンベースのデータ証明、独自のハイブリッドクラウドアーキテクチャにより強化されたアクロニスの製品は、物理、仮想、クラウド、モバイルのワークロードおよびアプリケーションを含む、あらゆる環境のあらゆるデータを保護します。

アクロニスは2003年にシンガポールで設立され、現在世界中で500万人以上の個人ユーザーと、世界のトップ企業100社のうち79社を含む50万社以上の企業に信頼されています。


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