Acronis #CyberFit Day開催

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Acronis Cyber Disaster Recovery

―マンチェスター・シティとのパートナーシップをご紹介

 

 アクロニス・ジャパンは7月26日(金)に、Acronis #CyberFit Dayを開催しました。イベントではアクロニス・ジャパン 代表取締役 嘉規 邦伸が挨拶、アクロニスの創設者で最高経営責任者のセルゲイ・ベロウゾフが基調講演を行いました。さらに、マンチェスター・シティが所属するシティ・フットボール・グループ APACパートナーシップ担当VPディレクターのステファン・シエプリク氏から、アクロニスとマンチェスター・シティのデータバックアップおよびストレージパートナーシップの内容についてご紹介をいただいた他に、マンチェスター・シティの選手もスペシャルゲストとしてご登壇いただきました。

■使命はデジタル世界のためのサイバープロテクションの提供

冒頭、アクロニス・ジャパン代表取締役 嘉規 邦伸が「この9月でアクロニス・ジャパンは10周年、昨年、本社は15周年を迎えました。アクロニスは本業以外にスポーツチームやF1チームの技術支援、十分な教育を受けることができていない地域への学校建設などもサポートしています」と挨拶しました。

続いて、アクロニス創設者で最高経営責任者のセルゲイ・ベロウゾフが基調講演を行いました。ベロウゾフは、「アクロニスはサイバープロテクションの世界的リーダーで、現在150ヵ国以上に5万社以上のパートナーがおり、50万社以上の企業、500万人以上の個人ユーザーが利用しています。2019年は30%の成長、20年には40%超の成長へと加速します」と述べました。世界はデジタル化されており、複雑性、セキュリティ、コストの3つの課題があります。デジタル化された世界を構成するビットはコピーも複製も容易であることから、私たちは、現在の世界は保護を必要としています。アクロニスはそのため、安全性、アクセシビリティ、プライバシー、真正性、セキュリティの5つからなるサイバープロティション(SAPAS)が求められると考えています。

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アクロニスのサイバープロテクション(SAPAS)は簡単で、効率よく、安全に、データ、アプリケーション、システムの保護を実現します。そのために、ビジネス、ユーザーインターフェイス、管理、製品、テクノロジーの5段階の統合で、サイバープロテクションを実装しました。Any Dataテクノロジー、Acronis Cyber Infrastructure、ハイブリッド・クラウド・アーキテクチャ、ブロックチェーン、人工知能の5つの分野で300件以上の特許を取得あるいは出願しています。「アクロニスならではのものが真正性で、ブロックチェーン技術を駆使したデジタルアイデンティティを実現すると共に、データ保護とAIの統合利用で独自のセキュリティ機能を提供します。ハイブリッド・クラウド・プラットフォームでプライバシーを保護し、データセンター、エッジ、クラウドサービス用の単一プラットフォームで、安全にデータを管理します」(ベロウゾフ)。

アクロニスはこうした考え方にもとづいて、Acronis Cyber Infrastructure、Acronis Cyber Platform、Acronis Cyber Cloud、Acronis Cyber Servicesを主要製品として提供しています。Acronis Cyber Infrastructureはエッジ向けのソフトウェア定義のコンピューティング、ネットワーク、ストレージで、何百万台ものエッジ展開、100カ所のアクロニスデータセンター、1万カ所のパートナーデータセンター、1,000の転送ポイントから構成されます。優れたコスト効率と使いやすさ、高信頼性、安全性、汎用性を実現しています。

■ハイエンド顧客にアクセスできるAcronis Cyber Cloud 8.0をリリース

Acronis Cyber Platformはサービス/アプリケーションレイヤー、クラウド自動化プラットフォーム、Acronis Any Data、汎用インフラストラクチャレイヤーで、それぞれSKDを提供、カスタマイズと拡張が可能なサイバープロテクションです。さらにAcronis Cyber Cloudはクラウドプロバイダと大企業のIT向けのサービス提供を完全に自動化、すぐに販売が可能です。その上で、Acronis Backup、Acronis Disaster Recovery、Acronis Nortaryなどの11のサービスが提供されます。「これらのイノベーションと差別化はSAPASの実現に不可欠であり、低いTCO、使いやすさ、セキュリティ、信頼性、管理のしやすさという利点があります」(ベロウゾフ)。

アクロニスは9月、ドイツ、イギリスと日本で同時に、サイバープロテクション・コンポーネントを大幅に改善したAcronis Cyber Cloud 8.0をローンチする予定です。8.0ではAcronis Backup Cloudの新たなAdvanced Editionの機能と、Acronis Disaster Recovery Cloudの新たな機能、そして新たなワークロードとして、SAP HANA、Oracle Database、Microsoft SQL/Exchangeクラスターがサポートされます。これにより、より簡単に、さらに効率的、高い安全性が実現されます。「Acronis Cyber Cloud 8.0のローンチはクラウドプロバイダにとって、大きな前進です。新しいAdvanced Editionで、ハイエンドの大規模な顧客にアクセスすることができます。Advanced EditionへのアップセルとDisaster Recoveryの機能の利用は使い慣れた3つの料金体系で、簡単です。さらに効率的なグループ管理操作によって、サービス提供を大幅に改善できます。加えて、Acronis Disaster Recovery Cloudをより簡単に販売できると共に、オンラインで新しい契約や追記を行うことで、時間を節約し、新しい機能やサービスをより早く導入することが可能になります」(ベロウゾフ)。

一方で、アクロニスはスポーツチームをCyberFitにすることを目指しています。現代のスポーツはデータ駆動型で、どんなに小さなデータも勝利には重要です。そこでアクロニスはサッカー、野球、モータースポーツなど多くのチームとパートナーシップ契約を締結し、アクロニス製品を導入いただいています。例えばサッカーチームでは、AIを用いて、効率的な選手ごとのトレーニングプログラムやゲームの戦略や特定の競争など幅広い分野で活用しています。そしてアクロニスは、プロフェッショサービスの一部であるAIコンサルティング及びカスタム開発を提供しています。

2018年11月にはイングランドのプレミアリーグでチャンピオンとして君臨したマンチェスター・シティのパートナーとなり、同チームはアクロニスのデータストレージ機能を最大限に活用しています。

さらに、アクロニスは、あらゆる困難は知識の欠乏によって生じるとの考えから、アクロニスサイバー財団を設立し、ミャンマーやカンボジア、レバノン、タンザニアなど子どもたちが学校に行くことの困難な地域で学校建設を支援しています。シンガポールでは受刑者を対象としたIT教育の共同プロジェクトにも取り組んでいます。「今年の9月には、シンガポールで『アクロニス・サイバーサミット』を、10月には米国マイアミで『アクロニス・グローバル・サイバーサミット2019』を開催します。皆さま、是非ともご参加ください」と述べて、ベロウゾフは基調講演を終えました。

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■データストレージ機能をフル活用するマンチェスター・シティ

続いて、シティ・フットボール・グループ APACパートナーシップ担当VPディレクター ステファン・シエプリク氏が、マンチェスター・シティとアクロニスとのパートナーシップの経緯とアクロニス製品の活用について講演しました。シエプリク氏は「最上位クラスのサッカーでは各チームが自分たちのチームのパフォーマンスを確認し、相手チームを分析するためにデータをフルに活用します。勝利を収めるゲームプランを策定するために、試合中の選手の動きのデータを綿密に分析するのです」と語りました。データが膨大に蓄積される中で、バックアップの重要性を認識したマンチェスター・シティでは2018年11月アクロニスとパートナーシップ契約を結び、アクロニスのデータバックアップとデータストレージ機能を最大限活用することにしました。そして現在、アクロニスは英国、オーストラリア、米国にあるマンチェスター・シティのデータセンターにデータバックアップ及びデータストレージソリューションを提供しています。200を超える仮想マシンとサービスのバックアップを行い、ローカルとクラウドでデータの保管を行っています。「大規模で複雑な環境ですが、データのバックアップは完璧に行われています。アクロニスは設定や操作も簡単で、効率的に作業ができます。」(シエプリク氏)。

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最後に翌27日の横浜F・マリノスとの親善試合を前に、初来日したマンチェスター・シティの選手3人がスペシャルゲストとして登壇しました。司会の質問に答えた後、セミナー参加者との記念撮影を行い、イベントを終了しました。

アクロニスについて

アクロニスは2003年にシンガポールで設立されたスイス企業です。アクロニスは、世界15か所のオフィスと50カ国以上で拠点を擁しており、Acronis Cyber Protectソリューションは150カ国に26言語で提供され、2万社を超えるサービスプロバイダーで利用されており75万社を超える企業を保護しています。

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