2017年の調査では、調査回答者の28%が購入または更新する可能性が最も高いパブリッククラウドとして Microsoft Azureを挙げており、これはパブリッククラウドプロバイダーの中で最も高い割合となっています。このような結果を見ると、Azureに興味を持つ企業の数が増え続けているのも不思議ではありません。

「知識は力なり」という格言があります。企業は時流に合った的確な対応を行うために、経営に必要な様々な情報を収集し、それを「知識」として活用することが必要です。例えば、データ保護というテーマであれば、その動向、セキュリティ関連技術、サイバー脅威などについての最新情報を、常に意識して把握しておくべきでしょう。その理由は、企業がこれらの情報を経営に必要な「知識」として活用できるかどうかが、企業の存続そのものに関わってくるからです。

先般、GigaOM社は、ハイブリッドクラウドデータ保護製品を提供する主要ベンダーを14社選出し、各ソリューションの強みを「レーダーチャート」に表示した「ハイブリッドクラウドデータ保護ソリューション配置図」を発表しました。2019年度公開のレビュー版に掲載された企業は、Actifio社, Clumio社, Cohesity社, Commvault社, Delphix社, Druva社, HYCU社, IBM社, Rubrik社, StorageCraft社, Veeam社, Veritas社, Zerto社 ... そして Acronis。このように、データ保護領域ではおなじみの企業が名を連ねています。

新型コロナウィルスが世界中に蔓延し、感染症対策関係機関がウィルスの拡散防止を喫緊の課題として取り組む中、各国では渡航制限が行われ、企業は事業存続のために何をすべきか、頭を悩ませています。BCPを意識し先行して取り組む企業は、渡航に危険性を伴う地域に直接赴くことなく、ビデオ会議や、ファイル同期と共有が可能なリモートワークソリューションを採用し、ビジネスを継続しています。これまで、リモートワークでビジネスを遂行することが稀であった中国では、リモートコラボレーションツールであるZoomの1日のダウンロード数が15%増加。このことからも、ビジネスの存続にリモートワークソリューションは必要不可欠であることが理解できます。